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万が一、病気やケガで長期の入院した場合などは、その医療費は家計にも大きな影響を与えます。
ここでは、本当に困ったときに救われないような医療保険を選んでしまうことのないように、医療保険選びの基本的な内容をご説明します。
若い頃から医療保険に加入している方の中には、｢10年間継続してきたが、1回も医療保険のお世話にはならなかったので解約する｣という方もいますが、本当にそれで良いのでしょうか？
多くの方にとって、医療保険が本当に必要なのは、リタイア後や老齢期なのです。
さらに、老人の医療費負担は、以前はゼロでしたが、現在は窓口１割負担となっており、2008年4月からは、２割負担となることが予定されています。
このように、医療費に対する社会保障がうすくなり、自己責任の割合が高くなっていく傾向は今後も変わらないでしょう。
医療保険が本当に必要なリタイア後や老齢期のことを考え、安い保険料で契約が可能な20～30代のうちに 、複雑な特約などのないスタンダードな形の終身医療保険への加入をおすすめします。
 終身の医療保険をおすすめする理由がもう一つあります。
たとえば、10年間だけの医療保険に加入していたとします。その医療保険の保険期間の10年の間に重い病気になって医療保険を使った場合、その医療保険の契約が切れたときには、再度の加入は難しいか、極端に条件が悪くなってしまうことがあるからです。
また、医療保険にかぎったことではありませんが、契約者が会社員で60歳定年であれば、保険料を｢60歳払済｣にするなど、収入があるうちに保険料を払い終えることが出来るようにしておくとよいでしょう。
| 1入院60日型？120日型？360日型？「支払限度日数」をご存知ですか？ |
 医療保険には、「支払限度日数」というものがあります。これは、医療保険の入院給付金が支払われる上限の日数のことです。
1入院（1回の入院）での支払限度日数と、保険期間中の入院すべての通算支払限度日数があります。
1入院の支払限度日数には、「60日型」、「120日型」、「360日型」、「1,095日型」と、さまざまなものがあります。
通算支払限度日数は、730日、1,000日といった長い期間に設定されていることが普通です。
ここでは、最も重要な1入院の支払限度日数について考えてみましょう。
あなたは、1入院（1回の入院）で何日間保障されていれば安心できるでしょうか？
実際のところ、入院するかどうかも、何日間の入院になるかも、そのときになってみないと分かりませんので、厚生労働省「患者調査」（平成17年）の平均入院日数を参考に、1入院に必要な期間を考えてみることにしましょう。
上の表から、すべての病気・ケガによる平均入院日数が37.5日であることが分かります。
入院の原因となることが多い生活習慣病については、心疾患（27.8日）、がん（31.6日）、糖尿病（34.4日）、高血圧性疾患（41.4日）、脳血管疾患（101.7日）となっています。
このことから、ほとんどの入院には、1入院60日型で対応できると考えられますが、すべての生活習慣病のことまでを考えて、1入院120日型以上のものをおすすめします。
上の表にはありませんが、認知症や統合失調症による入院では、300日を超える平均入院日数となっていることもありますので、もしあなたがそのような病気に備える必要性を感じるのであれば、360日型以上をおすすめします。
1入院の支払限度日数は長い方が安心できそうですが、保険料は高くなりますので、いくらの保険料を負担できるのか？預貯金の状態はどうか？も考えて、何日型に加入するかを検討してください。
| 「1入院」の考え方にご注意を。「180日」がキーワードです。 |
「1入院」とは、「１回の入院」という意味ですが、入院回数が2回以上であっても、同じ病気やケガによる再入院の場合は、それぞれの入院の間に「180日」の期間がない場合、「1入院」とみなされます。
下の表の図と解説をご覧下さい。
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入院給付金の解説 |
60日型
ケース① |
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糖尿病で２回入院しました。1回目の入院期間は40日間です。その後、30日間をあけて、糖尿病の合併症により30日間の再入院をしました。１回目の入院は40日保障されますが、２回目の入院は20日間しか保障されません。 |
60日型
ケース② |
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糖尿病で２回入院しました。１回目の入院期間は40日間です。その後、180日間をあけて、同じ糖尿病により30日間の再入院をしました。１回目の入院の40日間、２回目の入院の30日間ともに保障されます。 |
60日型
ケース③ |
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糖尿病で40日間の入院をしました。その後、30日間をあけて、足の粉砕骨折により30日間の入院をしました。別な原因での入院のため、２回の入院どちらも保障されます。 |
保険料を抑えるために、60日型の医療保険を選択される方が多いのですが、この「1入院」の考え方には注意が必要です。
医療保険の入院給付金日額を決める場合には、以下の２つのことを考える必要があります。
①自己負担しなければならない医療費
②休業によって減少する収入の補填
①の医療費については、高額療養費制度によって、80,100円＋αを超えた分（一般の方の場合）の医療費は払い戻してもらうことができます。
②の収入の減少については、健康保険に加入している方であれば、傷病手当として標準報酬月額の60%が最長１年６ヶ月の間支給されます。
このような社会保障はありますが、入院が長期になった場合には、収入が減少した状態で、医療費によって増加する支出に耐えなければならないことに変わりはありません。
医療費による支出の増加をカバーし、休業による収入の減少を補填するために、預貯金の状態にもよりますが、会社員の方でも日額10,000円以上をおすすめします。
医療保険について、その他に考えなければならないこととしては以下の２つがあります。
①何日の入院から保障されるか？
②診断給付金・手術給付金の金額と支払い回数
①には、「1日目から」、「5日目から」、「5日以上の入院で1日目から」など、さまざまなものがあります。「1日目から」の方が、「5日目から」のものより、保険料は高くなります。
②の診断給付金・手術給付金については、「いくら支払われるのか？」、「何回まで支払われるのか？」を確認しておく必要があります。
最近の傾向として入院の期間は短くなってきており、日帰り入院による手術が増えてきていることなどにより、短期の入院から保障され、一時金が充実しているものを選択する方も増えています。
支払う保険料とのバランスや、ご自分の預貯金の状態とあわせて十分にご検討下さい。
がん保険については、「がん（ガン）保険は必要ですか？」をご覧下さい。
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